ご利用料金 短期入所療養介護:ショートステイ 基本料金
【介護職員等処遇改善加算率7.5%・地域加算(6級地)1単位 10.27円】
個室(日額):介護保険対象1割負担
2025年4月
【超強化型】 | 要介護1 | 要介護2 | 要介護3 | 要介護4 | 要介護5 | |
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基 本 料 金 |
介護サービス費 | 904 | 986 | 1,058 | 1,123 | 1,186 |
食費 ※1 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | |
居住費※2 | 2,100 | 2,100 | 2,100 | 2,100 | 2,100 | |
基 本 加 算 |
サービス提供体制強化加算Ⅱ | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 |
夜勤職員配置加算 | 26 | 26 | 26 | 26 | 26 | |
在宅復帰・在宅療養支援機能加算Ⅱ | 56 | 56 | 56 | 56 | 56 | |
1日当たりの費用(目安) ※3 | 5,057 | 5,139 | 5,210 | 5,275 | 5,338 |
(単位:円)
※1 内訳:朝550円・昼600円・おやつ100円・夕食700円
(第一段階:300円 第二段階:600円 第三段階①:1,000円 第三段階②:1,300円要、介護保険負担限度額認定証)
※2 個室(第一段階:550円 第二段階:550円 第三段階:1,370円 要、介護保険負担限度額認定証)
※3 端数処理計算の関係上実際の請求金額とはずれる場合がございます
多床室(日額):介護保険対象1割負担
【超強化型】 | 要介護1 | 要介護2 | 要介護3 | 要介護4 | 要介護5 | |
---|---|---|---|---|---|---|
基 本 料 金 |
介護サービス費 | 996 | 1,081 | 1,153 | 1,217 | 1,282 |
食費 ※1 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | |
居住費 ※2 | 700 | 700 | 700 | 700 | 700 | |
基 本 加 算 |
サービス提供体制強化加算Ⅱ | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 |
夜勤職員配置加算 | 26 | 26 | 26 | 26 | 26 | |
在宅復帰・在宅療養支援機能加算Ⅱ | 56 | 56 | 56 | 56 | 56 | |
1日当たりの費用(目安) ※3 | 3,749 | 3,834 | 3,905 | 3,969 | 4,034 |
(単位:円)
※1 内訳:朝550円・昼600円・おやつ100円・夕食700円
(第一段階:300円 第二段階:600円 第三段階①:1,000円 第三段階②:1,300円要、介護保険負担限度額認定証)
※2 多床室(第一段階:0円 第二段階:430円 第三段階:430円 要、介護保険負担限度額認定証)
※3 端数処理計算の関係上実際の請求金額とはずれる場合がございます
必要に応じて加算されるもの
1割 | 2割 | 3割 | |||
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重度療養管理加算 | 要介護4以上で医学的管理を行いながら 介護行った場合 |
1日 | 132 | 265 | 397 |
個別リハビリテーション 実施加算 |
理学療法士等によるリハビリを行った場合 | 1日 | 265 | 530 | 795 |
若年性認知症入所者受入加算 | 若年性認知症利用者に対して個別に担当者を定め サービス提供を行った場合 |
1日 | 132 | 265 | 397 |
認知症ケア加算 | 自立度判定基準Ⅲ以上の認知症専門棟に入所の方 | 1日 | 84 | 168 | 252 |
送迎加算 | 利用者に対し送迎を行った場合 | 片道 | 203 | 406 | 609 |
緊急短期入所受入加算 (7日限度・やむを得ない事情がある場合は14日) |
利用者、家族の事情により緊急に短期入所が 必要となった場合 |
1日 | 99 | 199 | 298 |
緊急時治療管理 (月3日限度) |
救命救急医療が必要となった入所に対し、 応急的な治療管理を行った場合 |
1日 | 572 | 1,144 | 1,716 |
総合医学管理加算 (10日限度) |
診療方針を定め、治療管理として投薬、検査、 注射、処置等を行い、かかりつけ医に情報提供を行った場合 |
1日 | 304 | 607 | 911 |
口腔連携強化加算 | 口腔の健康状態の評価を実施した場合において、利用者の同意を得て、 歯科医療機関及び介護支援専門員に対し、当該評価の結果を情報提供した場合 |
1月 | 55 | 110 | 166 |
生産性向上推進体制加算Ⅱ | 利用者の安全並びに介護サービスの質の確保及び職員の負担軽減に資する方策を検討するための委員会の開催や必要な安全対策を講じた上で、 生産性向上ガイドラインに基づいた改善活動を継続的に行っており、見守り機器等のテクノロジーを複数導入している場合※見守り機器等のテクノロジーを1つ以上導入している場合 |
1月 | 11 | 22 | 33 |
※ 端数処理計算の関係上実際の請求金額とはずれる場合がございます
(単位:円)